ｉＰＳ細胞を用いたパーキンソン病治療 治験で“有効性”

パーキンソン病の患者の脳にｉＰＳ細胞から作り出した細胞を移植する新たな治療法を開発している京都大学の研究チームは、7人の患者を対象にした治験の結果、安全性と有効性が示されたと発表しました。治験に協力した製薬会社は今後、国に製造・販売の承認申請を行うことにしています。パーキンソン病は、「ドーパミン」という神経の伝達物質を作り出す脳の細胞が失われることで、手足が震えたり体が動かなくなったりする難病で、国内にはおよそ25万人の患者がいるとされています。

主に薬の投与や電極を脳に埋め込むなどの治療が行われていますが、現在、根本的に治療する方法はありません。

京都大学ｉＰＳ細胞研究所の髙橋淳(たかはし じゅん)教授らの研究チームは、ヒトのｉＰＳ細胞から作ったドーパミンを作る神経細胞を患者の脳に移植することで症状の改善を目指した治験の結果を発表しました。

治験では、50歳から69歳の男女7人の患者の脳に500万個または1000万個の細胞を移植し、すべての患者で健康上の大きな問題は見られなかったということです。このうち 6人について2年間にわたり経過を調べたところ、いずれの患者でも移植された細胞からドーパミンが作り出されていることが確認されたということです。

また、症状の程度を調べる検査では6人のうち4人で運動機能の改善が見られたということで、研究チームは「安全性と有効性が示された」としています。治験に協力した大阪の製薬会社、住友ファーマはこのデータをもとに国に製造・販売の申請を行うことにしています。

NHK News Web（2025年4月17日）より一部抜粋